性能向上リフォーム

住宅の性能を見直して、長く安心して暮らせる家にしよう


リフォームメニュー

  • 断熱工事
  • 耐震補強
  • 防蟻処理
  • バリアフリー改修
  • 防犯対策

  • 増築
  • 減築
  • 建物診断(インスペクション)

など

※記載している工事は一例です。そのほかの工事もお気軽にご相談ください。

リフォームアドバイス

■ 性能向上リフォーム工事をお得にしませんか

住宅の性能を上げるリフォーム工事(耐震性、省エネ性など)では、国や地方自治体から、【優遇税制】や【補助金】などの支援制度があります。


優遇税制 … 要件を満たすリフォーム工事に対して、税金の控除や減税を受けることができます。

補助金 … 高品質・高性能な住まいづくりにかかる費用の一部を国や自治体が補助金制度により支援しています。


制度をうまく活用して、賢くリフォームをしませんか?

こんな支援制度があります!

優遇税制だと…

  • 住宅ローン減税
  • 固定資産税の減額
  • 所得税の減額
  • 省エネ改修促進税制
  • バリアフリー改修促進税制
  • 耐震改修促進税制
  • 長期優良住宅化リフォーム減税

… など

補助金だと…
  • ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス(ZEH)の推進
  • 長期優良住宅化リフォーム推進事業
  • すまい給付金
  • 高性能建材断熱リフォーム支援事業(断熱リノベ)
  • フラット35S

… など

お住まいの地域によって、さまざまな支援制度があります。詳しくは、下記URLより検索することができます。

■地方公共団体における住宅リフォームに関する支援制度検索

http://www.j-reform.com/reform-support/

※すでに、終了している制度も掲載されている場合がありますのでご注意ください。
※予算や条件改変の関係で、年度ごとに名称や内容が変わる可能性があります。詳しくは、各制度を実施している国や地方自治体のホームページをご覧ください。

■ 地震に備える

地震により倒壊した家

昭和56年以前に建築された住宅は要注意 !?

住宅の耐震性能は、『建築基準法』によって定められています。

この基準は、1978年(昭和53年)の宮城県沖地震の被害を受けて、1981年昭和56年)に、耐力壁の量が大幅に見直されました。

その後、1995年(平成7年)に阪神淡路大震災を経て、2000年(平成12年)に再度建築基準法が改訂され、基礎構造・接後部の使用・耐力壁のバランスについて明文化されました。

古い基準で建てられた家は、壁の量が少なかったり、基礎が弱かったりと、地震に弱い構造をしています。

地震はいつ起こるかわかりません。いざという時に、自分の身を守るためにも、家の耐震性について考えてみましょう。


どんな工事をするの?

耐震リフォームでは、まず【耐震診断】をします。

専門スタッフがお家の状況を調査し、耐震診断専用ソフトに図面を起こして、補強すべき部分を割り出します。

耐力の弱い部分は、専用の固定金具や精神金具などで補強します。

耐震補強の例
耐震補強の例
耐震補強
家具の補強

また、家具の固定も重要です。場所によっては、出入り口をふさいだり、自身の上に覆いかぶさってしまうことも...

山本建設では、家具の固定も承っておりますので、お気軽にご相談ください。

地震が起きた時、一番守らなければいけないのは『 命 』です。

耐震補強することで、逃げるまでの時間を確保しておきましょう。


営業日カレンダー

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は休業日

【営業時間】9:30 ~ 18:00

※事前にご連絡いただければ、時間外、定休日の対応も可能です。